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特集ラインナップ

2018年
3-4
月号

 
できる限り再入院をさせない
入退院支援の具体策
多職種による支援を経て無事退院しても、さまざまな理由で再入院となる
ケースもあります。住み慣れた地域での生活を望んでいるにもかかわらず
不本意な形で再入院してしまうことは、できる限り避けたいものです。
そうならないために入退院支援を行う上で何に注意したらよいのか、
できる工夫は何かについて考えます。

 ●慢性期重症循環器病患者の再入院を防ぐ入退院支援体制
   横浜市立大学附属病院 CCU 慢性疾患看護専門看護師 鈴木姿子 ほか

 ●慢性心不全患者に対する施設との連携
  〜退院後30日以内の再入院低下への取り組み
   トヨタ記念病院 心臓病センター 看護師 原 明枝 ほか

 ●再入院回数を減少させた心不全チームの介入
   社会福祉法人京都社会事業財団 京都桂病院
   慢性心不全看護認定看護師 深見智子 ほか

 ●訪問NSTによる誤嚥性肺炎予防への支援
   JCHO中京病院 摂食・嚥下障害看護認定看護師 小久保佳津恵

 ●再入院防止における自宅退院後のADL調査の重要性と改善の実際
   医療法人三九会 三九朗病院 地域連携推進部 部長 村田元徳

 ●データに基づいた再入院の抑制対策
   社会医療法人白十字会 白十字病院 脳血管内科 医師
   医療情報管理・経営企画センター長 入江克実



予防から疾病管理まで
保健師との協働で進める地域連携
地域の保健医療福祉の連携を考える上で、保健師との連携も外せません。
ヘルスプロモーションを通じた地域づくり、母子保健や精神保健、
結核・HIV・難病対策など、多様なケースへの支援で培われたノウハウを、
退院後の患者の支援に役立てていくことは、ひときわ大きな意味を持ちます。
病院と保健師との連携を推進している各地域での取り組みを紹介します。

 ●今後の地域連携における保健・医療協働の重要性とその具体的方策
   兵庫県但馬県民局 豊岡健康福祉事務所(豊岡保健所) 所長 柳 尚夫

 ●市町村保健師との連携で慢性疾患患者の在宅療養を支援する
   福島県立医科大学会津医療センター附属病院 患者支援センター
   在宅看護専門看護師 柏木久美子 ほか

 ●地域包括支援センターの保健師と病院看護師が協働する地域づくり
   中芸広域連合地域包括支援センター センター長 廣末ゆか ほか

 ●行政保健師と医療機関が連携した地域づくり
  〜市民が住み慣れた地域で暮らし続けることができるために

   新潟市保健衛生部 地域医療推進課 課長補佐 保健師 清水智子

 ●地域包括ケアシステム構築における保健師の役割
   埼玉県熊谷保健所 副所長/保健予防推進担当 浅井澄代

 ●地域包括ケア実現に向けた地域づくりと病院と行政保健師との連携
   大津市保健所 保健総務課 地域医療戦略室 兼
   長寿政策課地域包括ケア推進室 主査 坂口和代

特別企画

ICTを使った遠隔医療による健康管理システム
 〜介護施設での早期発見で再入院防止へ
  医療法人芙蓉会 代表・理事/芙蓉グループ 代表
  一般社団法人日本遠隔医療介護協会 理事長 前田俊輔

※2018年3・4月号の目次はこちら


2018年
5-6
月号

 
2018年同時改定後の「入退院支援」
〜今後求められる現場対応
今回の同時改定によって、従来の「退院支援」から名称変更となった
「入退院支援」。入院前・入院中・退院時の一連の流れでの入退院支援の
重要性が際立つこととなりました。こうした入退院フローを早くから
確立している病院の事例を紹介すると共に、今回の改定が目指している
方向性、また具体的な加算の中身についても解説します。

 ●「退院支援」から「入退院支援」へ
  〜その趣旨と今後病院ができる支援のカタチ

 ●ストーマ患者の入退院支援と在宅療養支援

 ●7部門からなるメディカルサポートセンターによる
  地域連携および医療ソーシャルワーカーと看護師の協働

 ●「ほとんど在宅 ときどき入院」を目指した入退院支援の実際


変革期を迎える精神医療と
精神疾患を合併する患者の支援・連携
今回の同時改定では、精神医療に大きな変更がありました。とりわけ
大きな流れは地域移行の一層の促進ですが、精神医療の入退院の流れ、
薬物療法・非薬物療法のあり方にも変化をもたらすものと思われます。
また、救急や周産期、認知症など、一般病院にとっても精神科や
行政との連携について取り組んでいる事例を紹介します。

 ●精神科における入退院支援と今後の地域移行支援

 ●一般病院と精神科病院との連携促進の具体策

 ●「沖縄連携モデル」による難治性精神疾患に対する地域連携体制の構築

 ● 認知症精神科領域における地域医療連携促進のための取り組み


2018年
7-8
月号

 
ケアマネジャーの関係強化がカギ!
同時改定を踏まえた医療介護連携強化策
2018同時改定では、「ケアプランの作成・変更に当たって
医療職と介護支援専門員との間の連携・理解が不足」
「入退院時における居宅介護支援事業者と医療機関との連携について
困難を感じる事業者が多い」「相互に必要とする情報が円滑に共有されない」
など現状に対する課題が出されました。こうした課題を克服して
医療と介護の連携をより促進・充実させている取り組みについて紹介します。


多職種・多機関の連携と協働で進める
エンド・オブ・ライフ・ケア
往診ルールの明確化、訪問看護ステーションの高機能化、
在宅緩和ケアの促進、有床診療所の活用、緩和ケア病棟の入退院の促進
などが盛り込まれた今回の同時改定は、2040年にピークを迎える
看取りニーズに応えるための布石とも考えられます。
人生の最終段階において質の高い緩和ケアが受けられるための、
多職種・多機関の連携と協働の進め方を特集します。

2018年
9-10
月号

 
「出向く医療」
〜地域に踏み出した病院の医療連携
地域包括ケアシステムの一翼を担う存在となるため、病院も積極的に
地域に出向いて様々な活動を展開していくことが求められます。
退院後訪問としての患者宅へのアプローチ、遺族へのグリーフケア、
地域住民対象のナイトセミナー開催、介護事業所等への教育など
各地における地域に「出向く」事例を紹介します。


入院時・入院前の情報収集力を強化する
〜よりよい退院のための準備
今回の診療報酬改定では、従来の退院支援加算が「入退院支援加算」となり、
「入院時支援加算」も新設されました。こうした一連の動きからは、
入院前、入院時の対応の重要性が浮かび上がってきます。
よりよい退院につなげるための入院前、入院時の情報収集について考えます。


※ラインナップは変更になる場合がございます。ご了承ください。



 

 


 

 

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