ホーム > 専門誌 > 隔月刊 地域連携 入退院と在宅支援
> 今後の特集予定
特集ラインナップ

2018年
7-8
月号

 
同時改定を踏まえた医療介護連携強化策
ケアマネジャーとの関係強化がカギ!
2018同時改定では、「ケアプランの作成・変更に当たって
医療職と介護支援専門員との間の連携・理解が不足」
「入退院時における居宅介護支援事業者と医療機関との連携について
困難を感じる事業者が多い」「相互に必要とする情報が円滑に共有されない」
など現状に対する課題が出されました。こうした課題を克服して
医療と介護の連携をより促進・充実させている取り組みについて紹介します。

 病院―ケアマネジャー間の地域ルール策定と運用の実際
   前・山形県置賜保健所 保健企画課 企画調整担当 主査/事務職 若松裕也

 医療と介護の継続的なリハビリテーションに向けて
   一般社団法人是真会 長崎リハビリテーション病院 副院長
   地域連携室 室長 前田睦美

 一関市医療と介護の連携連絡会を中心とした
  医療と介護の連携を促進する地域をつくる仕掛け

   一関市 保健福祉部 健康づくり課 課長補佐兼地域医療推進係長 
   菅原由幸 ほか

 地域の医療・介護関係者と協働で進める服薬支援
   高知県健康政策部 医事薬務課 主査 高尾麻菜

 ケアマネジャーとの連携強化〜顔の見える関係づくりを目指して〜
   医療法人豊田会 刈谷豊田総合病院 患者サポートセンター 副センター長
 

 


多職種・多機関と協働で進める
エンド・オブ・ライフ・ケア
往診ルールの明確化、訪問看護ステーションの高機能化、
在宅緩和ケアの促進、有床診療所の活用、緩和ケア病棟の入退院の促進
などが盛り込まれた今回の同時改定は、2040年にピークを迎える
看取りニーズに応えるための布石とも考えられます。
人生の最終段階において質の高い緩和ケアが受けられるための、
多職種・多機関の連携と協働の進め方を特集します。

 「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」
  改訂への現場対応

   国立長寿医療研究センター
   在宅連携医療部長兼在宅医療・地域連携診療部長 三浦久幸 ほか

 多職種で進めるACPの実践〜高齢化率40%を超える地域での取り組み
   亀田総合病院 疼痛・緩和ケア科
   緩和ケアサポートチーム 緩和ケア認定看護師 千葉恵子

 エンド・オブ・ライフ・ケアを充実させるための相談体制の構築
   春日井市民病院 外科 がん相談支援センター 部長
   エンドオブライフ(EOL)ケアチーム 會津恵司 ほか

 患者・家族が望む在宅看取りを支えるために
   指定管理者医療法人沖縄徳洲会 榛原総合病院
   患者支援センター 副看護部長 大井陽江

※2018年7・8月号の目次はこちら


2018年
9-10
月号

 
「出向く医療」
〜地域に踏み出した病院の医療連携
地域包括ケアシステムの一翼を担う存在となるため、病院も積極的に
地域に出向いて様々な活動を展開していくことが求められます。
退院後訪問としての患者宅へのアプローチ、遺族へのグリーフケア、
地域住民対象のナイトセミナー開催、介護事業所等への教育など
各地における地域に「出向く」事例を紹介します。
 地域に出向く医療の実践
 住民との対話による地域医療構築への取り組み
 幸手地域における病院から出向く医療による地域へのコミットメント
 「まちづくり」を通して進める地域包括ケアの実践


入院時・入院前の情報収集力を強化する
〜よりよい退院のための準備
今回の診療報酬改定では、従来の退院支援加算が「入退院支援加算」となり、
「入院時支援加算」も新設されました。こうした一連の動きからは、
入院前、入院時の対応の重要性が浮かび上がってきます。
よりよい退院につなげるための入院前、入院時の情報収集について考えます。
 入院時・入院前に収集すべき情報は何か
 患者サポートセンター設立と患者情報の院内共有の仕組みづくり
 入院時の情報収集力強化のための院内研修
 継続看護の視点で行う入院時支援と患者情報の収集
 「患者の生き方」を支えるための情報収集


2018年
11-12
月号

 
院内の風通しをよくする内部連携&
多職種協働の進め方
診療報酬・介護報酬同時改定で病院の外との連携がより一層求められ、
実際に進んでいる状況がある一方で、足元の院内連携については
なお課題があるという声も少なくありません。地域との連携のためにも
院内の部署間・職種間の連携をさらに進める必要があります。
各病院における内部連携を進めるための取り組みについて紹介します。


患者の望む療養生活支援を実現!
入退院支援担当者の在宅研修
患者が退院後スムーズに在宅復帰し、自らが願う適切な療養生活を送るには、
病院の入退院支援担当者が在宅の知識を身につけ訪問看護や在宅診療補助などの
実体験を積むことが必要不可欠です。本特集では、入退院支援担当者の
院内教育の中でも、特に在宅研修に力を入れている施設を取り上げます。

2019年
1-2
月号

 
認知症のある患者の
入退院支援・退院調整・退院後の在宅療養支援
認知症のある方が急性期病院に入院するケースが増えており、
その状況は今後さらに増えることが予想されます。
本特集では、こうした場合の入院支援のあり方、退院調整のあり方、
退院後の在宅療養支援など、一連の流れのなかで適切な対応を考えます。


これからの地域連携における事務職
〜「ならでは」「だからこそ」の役割を考える
入退院支援の充実が図られる中で、看護師、MSWが果たす役割がクローズアップ
されていますが、同様に連携部門を支える職種である事務職については、
必ずしもその役割が明確でないという声を聞くことがあります。
一方、事務職ならでは、事務職だからこその強みを活かして、
地域連携をより深化させている病院もあります。本特集では、そうした事例を
紹介しながら、今後地域連携において事務職が果たすべき役割について考えます。


※ラインナップは変更になる場合がございます。ご了承ください。



 

 


 

 

前のページへ戻る このページの最初へ

日総研グループ Copyright (C)nissoken. All Rights Reserved. 
お客様センターフリーダイヤル 0120-057671